過去のマンションマーケットレポート

• Vol.1
  2024年10月～12月分

  

  港区が平均成約坪単価805万円と都心8区でトップ 都心8区の平均成約坪単価は、四半期ベースの前年同期比ではすべての区で上昇しているものの、前期比では2区が減少。
  高価格帯物件の成約が、価格水準を押し上げ。

不動産コラム 村木 信爾氏 監修

• Vol.10

  

  2025年度の経済と不動産マーケット予測 ‐ 家選びのリスクとチャンスとは？ - 今回は、直近（2025年1月）の景気、不動産マーケットの状況を確認した上で、社会、経済の大きな変化の下、不動産投資や家選びにおけるリスクやチャンスをどのように見出していくのか、著者の視点で東京都内の都心不動産に焦点をあてて概説いたします。
• Vol.9

  

  令和6年度 経済財政白書から読み解く ‐ 既存住宅市場における拡大と課題 - 2024年8月、内閣府より「令和6年度 経済財政白書」が公表されました。その中で日本経済は、コロナ禍の影響から脱した後、企業収益が過去最高を更新し、企業部門は堅調さを維持している一方で家計部門は名目賃金の伸びが物価上昇に未だ追いついていないことから、個人消費は力強さを欠いた状態が続き、景気の回復力は弱い状態が続いているとあります。
• Vol.8

  

  令和6年土地白書から読み解く「グリーンインフラ」がもたらす不動産価値について 今回公表された土地白書の中で、日本は本格的な人口減少社会を迎えており、地方圏を中心として人口減少が加速している状況の中、人口動態の変化は、土地需要の減少のみならず、土地の利用や管理に影響を与えると記載されています。
• Vol.7

  

  「マイナス金利政策」解除後の金利動向～日銀 金融システムレポート（2024年4月号）より～ 2024年３月に行われた金融政策決定会合で、日本銀行（日銀）は「マイナス金利政策」を解除し、金利を引き上げることを決めました。日銀による利上げは、およそ17年ぶりで、世界的にも異例な対応が続いてきた日本の金融政策は正常化に向けて大きく転換することになりました。
• Vol.6

  

  良い維持管理はマンションの価値を上げる 近年、築年数の古いマンションにおいて、住民の高齢化や人件費、修繕費の高騰によって、修繕積立金が不足し、必要な大規模修繕が困難になっていることが話題になっています。
• Vol.5

  

  「経済財政白書2023」から読み解く不動産動向 - 住宅価格の上昇が家計の住宅取得能力に及ぼす影響 - 今年8月に内閣府から「経済財政白書2023」が公表されました。この中で住宅に関しても触れており、需要側では低金利のおかげで住宅ローンの借入額は大きいものの所得が伸び悩んでいる、また供給側では近年建築費の高騰で住宅価格が上昇している旨の記載がありました。
• Vol.4

  

  令和5年土地白書から読み解く不動産情報におけるデジタル化・オープンデータ化の動き 今回は、今年6月に公表されました令和5年土地白書の特集より、「不動産情報のデジタル化・オープンデータ化」について考えてみます。
• Vol.3

  

  不動産金融の動向～日銀 金融システムレポート（2023年4月号）より～ 今後の不動産市場の検討において不動産金融の動向は重要な要素です。今回は2023年4月21日に公表された日本銀行の金融システムレポートをもとに、現在の不動産向け貸し出しや海外投資家の動きについてみていきましょう。
• Vol.2

  

  2023年度 都心部住宅マーケットの展望 本コラムでは新年度となる2023年度のマンションマーケットの見通しについて、その論点になる金利上昇の不動産価格へ与える影響や投資家の動向を中心に展望してみたいと思います。
• Vol.1

  

  現代における住宅仲介のプロフェッショナルとは 不動産仲介従事者の提供するサービスは、人口減少、不動産テックの発達などの社会、経済の変化に伴い、大きな質の変化を求められてきています。

もっと見る

◇画像はすべてイメージです。